企業向け英語&スキルトレーニング研修

企業向け英語&スキルトレーニング研修

【無料】英語研修担当者様向け公開セミナー

BizComの「企業向け英語&スキルトレーニング研修」のエッセンスを実体験いただけます(参加費無料)。これまでに、1,000名以上の英語研修ご担当の皆様にご参加いただいた大好評のセミナーです。英語研修プログラムの立案の参考にお役立てください。

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英語力アップ研修

英語力を伸ばすには、一定量の自己学習が不可欠。しかし、学習の必要性を感じても、「始められない」「続けられない」「結果が出ない」 という人も多いのが実情です。忙しい社会人が、自己学習で無理なく英語をモノにするためのノウハウが、体験を通して学べます。

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発信力アップ研修

発信力を伸ばすには、スキル習得が不可欠。異文化のコミュニケーションを理解してスキルとして活かす「異文化活用力」、手持ちの英語で発信するコツをつかむ「英語発信力」、チーム内で発言する方法を体得する「チーム英語力」の各スキルをまとめて学べます。

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オープンコース

英語力アップが必要な社員がいるが、「高額な費用はかけられないし、手軽で効果の高い研修はないものか?」。海外出張が決まった社員がいるが、「社内研修の予定はないし、ぴったりな外部研修はないものか?」。そんなお悩みもオープンコースで解決いたします。

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英語研修担当者の悩みTOP5

「結局、自分でがんばっている社員しか伸びていない」。こんな研修ご担当者の悩みを解決します。

第1位 やる気がない
内向き志向の社員が多く、海外業務や英語にチャレンジしようという人材が不足している。
第2位 他力本願
英語が出来ない社員が、英語をまったく使おうとせず、通訳や他の英語が出来る社員に頼りきっている。
第3位 話せない
TOEIC L&Rスコアは高いのに、会議となると尻込みして発言しないか、周囲の期待ほど話せない。
第4位 やってない
英語研修を行っても、研修に参加するだけで自己学習していないか、研修が終わったら止めてしまう。
第5位 効果が出ない
英語研修を行っても、受講者が話せるようになった実感を持っていないか、自信を失っている。

こう感じたら、研修目的の転換が必要です。「英語を学ぶ研修」から、「英語の学び方とスキルを身につける研修」へ。

英語&スキルトレーニング研修で、社員が変わる

英語&スキルトレーニング研修で、社員が変わります。
研修が無駄なのではありません。「自分でがんばる社員を育成する英語研修」が必要です。

英語学習の動機付け

「できる」を実感すれば、「やる気」になります。業務内研修でも、自己啓発研修でも、成功の鍵は、社員がやる気になることです。やる気の源は、「やれる気」です。英語学習をしなければいけない理由より、「できた!」という体験が「やる気」を生みます。英語学習の動機付けには、 英語力アップ研修がおすすめです。

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英語発信の自信付け

「伝わる」を実感すれば、「自信」になります。業務内研修や選抜研修の成功の鍵は、研修で発信力に自信を持たせることです。自信の源は、「達成感」です。ネイティブスピーカーとの会話より、英語でタスクを「達成した!」という体験が「自信」を生みます。英語発信の自信付けには、発信力アップ研修がおすすめです。

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効果的なタイミング

研修実施のタイミングは、2つです。1つ目は、英語の必要性を感じやすい「内定者、新人、昇格者、幹部候補者」対象の階層別研修時。2つ目は、英語に危機感を感じている「海外出張、海外赴任、英語使用部門への配属」前ですが、ここでタイミング良く研修をするのは難しいものです。そんな時は、オープンコースがおすすめです。

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BizComが選ばれる3つの理由

BizComの「英語&スキルトレーニング研修」なら、迷わず導入、すぐに効果を検証いただけます。

1.導入がスムーズ

現行の研修体系を変更しなくてもOK!
研修体系の見直しには時間がかかります。検討に時間をかけるより、まずは「講演会」や「1日セミナー」を企画してください。「百聞は一見にしかず」の言葉通り、参加した社員の反応と、職場の雰囲気の変化に気づかれるはずです。

2.あらゆる層に対応

どの層からでも英語研修がスタート可能!
研修対象は、内定者・新入社員・一般社員・海外要員・幹部候補生・英会話研修受講者・通信教育受講者のいずれでも、組み合わせでもOK。TOEIC未受験者から帰国子女まで、英語力の差があっても問題ありません。

3.サポートシステム

研修後の英語トレーニングを応援!
社内での英語&スキルトレーニング研修やオープンコース受講の後は、英語トレーニング通信講座 English Trainerスクールが英語トレーニング継続のお手伝いをします。

選ばれてNo1!導入企業一覧

2012年~2019年 講演・セミナー実施団体一覧(通信講座・通学講座採用含む) ※五十音順

ア行

あいおいニッセイ同和損害保険㈱
アイシン・エィ・ダブリュ㈱
アイシン精機 株式会社
愛知機械工業㈱
㈱アートネイチャー
㈱イッセイ ミヤケ
㈱インテリジェンス
㈱エスアールエル
NTN㈱
㈱荏原製作所
大塚化学㈱
オムロン㈱
オムロンヘルスケア㈱
オムロンオートモーティブエレクトロニクス㈱
 
オリンパス㈱

カ行

カルソニックカンセイ㈱
キヤノン㈱
キヤノンアネルバ㈱
キヤノンマーケティングジャパン㈱
㈱キュービタス
キリン㈱
㈱クリエイトラボ
経済産業省
KDDI㈱
コニカミノルタ㈱
コマツ(㈱小松製作所)
コンチネンタル・オートモーティブ㈱

サ行

サイバネットシステム㈱
㈱鷺宮製作所
三洋化成工業㈱
サンディスク㈱
サントリー食品インターナショナル㈱
山洋電気㈱
シーケーエンジニアリング㈱
CKD㈱
ジヤトコ㈱
首都高速道路㈱
新日本有限責任監査法人
シンフォニアテクノロジー㈱
住友重機械工業㈱
綜研化学㈱
ソニー㈱
ソニーグローバルソリューションズ㈱
ソニーモバイルコミュニケーションズ㈱
㈱損害保険ジャパン

タ行

大成建設㈱
タカタ㈱
㈱タカラトミー
㈱タクマ
㈱千葉銀行
中外製薬工業㈱
チューリッヒ保険会社
デクセリアルズ㈱
東京エレクトロン㈱
東京急行電鉄㈱
㈱東芝
東芝ITサービス㈱
東芝キヤリア㈱
東芝システムテクノロジー㈱
東芝総合人材開発㈱
東芝ソリューション㈱
東芝保険サービス㈱
東芝メディカルシステムズ㈱
東洋製罐㈱
DOWAホールディングス㈱
トヨタ自動車㈱
㈱豊田自動織機
トヨタ車体㈱
㈱トヨタデジタルクルーズ

ナ行

長浜キヤノン㈱
ナブテスコ㈱
西川ゴム工業㈱
㈱日通総合研究所
㈱ニフコ
日本アムウェイ合同会社
日本NCR㈱
日本航空㈱
日本たばこ産業㈱
日本電気㈱
日本電産㈱
日本電産コパル㈱
日本電産トーソク㈱
日本電産サーボ㈱
日本山村硝子㈱
農林中央金庫
野村證券㈱
野村信託銀行㈱

ハ行

ハウスビジネスパートナーズ㈱
㈱バンダイナムコスタジオ
日立建機㈱
㈱日立システムズ
日立造船㈱
㈱日立ソリューションズ
㈱日立超LSIシステムズ
㈱日立メディコ
フィリップモリスジャパン㈱
㈱フジクラ
富士通㈱
富士通関西中部ネットテック㈱
富士通コミュニケーションサービス㈱
富士電機㈱
プルデンシャル・インベストメント・マネジメント・ジャパン㈱
本田技研工業㈱
㈱本田技術研究所

マ行

マスミューチュアル生命保険㈱
三井物産プラスチック㈱
三菱電機㈱
㈱明電舎

ヤ行

㈱ヤマハミュージックジャパン
UDトラックス㈱

ラ行

㈱リコー
菱電工機エンジニアリング㈱
ルネサスエレクトロニクス㈱
レニショー㈱