英語研修の目的は「自分で学習する社員を育てること」です。
BizComの研修が社員に「これならできる！」を体験させ、「やる気の継続化」をお約束いたします。
英語研修の真の成果は、会社や組織の業績に貢献することです。しかし、短期間の研修で業績に貢献できるほどの英語力を身に付けることは困難です。TOEIC発案者の一人である故・三枝幸夫氏（元・早稲田大学教授）の論文では、TOEIC 100点アップに200～300時間が必要とされます。では、何を持って英語研修の成果と呼ぶべきでしょうか？ 研修に対する満足度や課題の提出率でしょうか？ TOEICなどのスコアアップでしょうか？ 我々が一番重視するのは、研修前後の行動変容です。
英語学習における行動変容は、自己学習の習慣を身に付けることです。自己学習により、研修後も継続的な成長が実現でき、会社や組織の業績への貢献につながります。自己学習は、成長のマインドセットができた証でもあり、その波及効果は英語のみにとどまりません。BizComは、2000年の創業以来、効果的な英語トレーニング方法の普及と、学習習慣確立のお手伝いをしています。
英語力を伸ばすには、一定量の自己学習が不可欠。しかし、学習の必要性を感じても、「始められない」「続けられない」「結果が出ない」 という人も多いのが実情です。忙しい社会人が、自己学習で無理なく英語をモノにするためのノウハウが、体験を通して学べます。
3～4ケ月で、学習習慣の確立に必要な3要素（「モチベーションを上げて最初の一歩を踏み出す」「Plan-Do-Seeのサイクルを回し、自身の学習スタイルを作り上げる」「学習を続けることができた達成感と英語力アップの手応えを掴む」）をカバーする、BizCom一押しのコースです。
「研修対象者が少ない」「研修対象者のレベルにばらつきがある」「既存の自己啓発コースのラインナップに加えたい」「学習法セミナーや習慣化コース後のフォロー」といったご要望にお応えする、全国どこからでも、1名様から、いつでも開始できるスクール・通信講座です。
BizComは、大学・高校で学生向けにトレーニング法の講演・セミナーを行う他、全国各地の教育員会や学校で英語教員対象の教授法の講演・セミナーも多数行っています。
「結局、自分でがんばっている社員しか伸びていない」。こんな研修ご担当者の悩みを解決します。
こう感じたら、研修目的の転換が必要です。「英語を学ぶ研修」から、「英語の学び方とスキルを身につける研修」へ。
英語＆スキルトレーニング研修で、社員が変わります。
研修が無駄なのではありません。「自分でがんばる社員を育成する英語研修」が必要です。
「できる」を実感すれば、「やる気」になります。業務内研修でも、自己啓発研修でも、成功の鍵は、社員がやる気になることです。やる気の源は、「やれる気」です。英語学習をしなければいけない理由より、「できた！」という体験が「やる気」を生みます。英語学習の動機付けには、「学習法セミナー」がおすすめです。
行動の弱化を防げば、学習が「続き」ます。初級者でも中上級者でも、英語力アップの鍵は、英語学習を習慣化することです。習慣化の方法は、行動（学習）の見える化（記録）と、セミナーでの定期的なフォローアップで、行動を強化することです。英語学習の習慣確立には、「習慣化コース」がおすすめです。
単なる「スクール・通信講座」ではありません。自己学習の効果的な方法が身につく、自己学習が習慣化するスクール・通信講座です。さらに、スクールでは、自己学習でインプットした英語を、毎週のレッスンでアウトプット。基礎力強化と発信力強化で、高い英語力の伸びを実現します。
BizComの「英語＆スキルトレーニング研修」なら、迷わず導入、すぐに効果を検証いただけます。
現行の研修体系を変更しなくてもＯＫ！
研修体系の見直しには時間がかかります。検討に時間をかけるより、まずは「学習法セミナー」や「スタートセミナー」を企画してください。「百聞は一見にしかず」の言葉通り、参加した社員の反応と、職場の雰囲気の変化に気づかれるはずです。
どの層からでも英語研修がスタート可能！
研修対象は、内定者・新入社員・一般社員・海外要員・幹部候補生・英会話研修受講者・通信教育受講者のいずれでも、組み合わせでもOK。TOEIC未受験者から帰国子女まで、英語力の差があっても問題ありません。
研修後の英語トレーニングを応援！
社内での英語＆スキルトレーニング研修の後は、「スクール・通信講座」が英語トレーニング継続のお手伝いをします。
2012年～2020年 講演・セミナー実施団体一覧（通信講座・通学講座採用含む） ※五十音順
あいおいニッセイ同和損害保険㈱
アイシン・エィ・ダブリュ㈱
アイシン精機 株式会社
愛知機械工業㈱
㈱アートネイチャー
㈱イッセイ ミヤケ
㈱インテリジェンス
㈱エスアールエル
NTN㈱
㈱荏原製作所
大塚化学㈱
オムロン㈱
オムロンヘルスケア㈱
オムロンオートモーティブエレクトロニクス㈱
オリンパス㈱
カルソニックカンセイ㈱
キヤノン㈱
キヤノンアネルバ㈱
キヤノンマーケティングジャパン㈱
㈱キュービタス
キリン㈱
㈱クリエイトラボ
経済産業省
KDDI㈱
コニカミノルタ㈱
コマツ（㈱小松製作所）
コンチネンタル・オートモーティブ㈱
サイバネットシステム㈱
㈱鷺宮製作所
三洋化成工業㈱
サンディスク㈱
サントリー食品インターナショナル㈱
山洋電気㈱
シーケーエンジニアリング㈱
CKD㈱
ジヤトコ㈱
首都高速道路㈱
新日本有限責任監査法人
シンフォニアテクノロジー㈱
住友重機械工業㈱
綜研化学㈱
ソニー㈱
ソニーグローバルソリューションズ㈱
ソニーモバイルコミュニケーションズ㈱
㈱損害保険ジャパン
大成建設㈱
タカタ㈱
㈱タカラトミー
㈱タクマ
㈱千葉銀行
中外製薬工業㈱
チューリッヒ保険会社
デクセリアルズ㈱
東京エレクトロン㈱
東京急行電鉄㈱
㈱東芝
東芝ITサービス㈱
東芝キヤリア㈱
東芝システムテクノロジー㈱
東芝総合人材開発㈱
東芝ソリューション㈱
東芝保険サービス㈱
東芝メディカルシステムズ㈱
東洋製罐㈱
DOWAホールディングス㈱
トヨタ自動車㈱
㈱豊田自動織機
トヨタ車体㈱
㈱トヨタデジタルクルーズ
長浜キヤノン㈱
ナブテスコ㈱
西川ゴム工業㈱
㈱日通総合研究所
㈱ニフコ
日本アムウェイ合同会社
日本NCR㈱
日本航空㈱
日本たばこ産業㈱
日本電気㈱
日本電産㈱
日本電産コパル㈱
日本電産トーソク㈱
日本電産サーボ㈱
日本山村硝子㈱
農林中央金庫
野村證券㈱
野村信託銀行㈱
ハウスビジネスパートナーズ㈱
㈱バンダイナムコスタジオ
日立建機㈱
㈱日立システムズ
日立造船㈱
㈱日立ソリューションズ
㈱日立超LSIシステムズ
㈱日立メディコ
フィリップモリスジャパン㈱
㈱フジクラ
富士通㈱
富士通関西中部ネットテック㈱
富士通コミュニケーションサービス㈱
富士電機㈱
プルデンシャル・インベストメント・マネジメント・ジャパン㈱
本田技研工業㈱
㈱本田技術研究所
マスミューチュアル生命保険㈱
三井物産プラスチック㈱
三菱電機㈱
㈱明電舎
㈱ヤマハミュージックジャパン
UDトラックス㈱
㈱リコー
菱電工機エンジニアリング㈱
ルネサスエレクトロニクス㈱
レニショー㈱